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中世末期フランスの碩学ニコラ・オレーム。彼が著した『貨幣論（De Moneta）』は、王権による改鋳の濫用を鋭く批判し、貨幣の公共的性格を論証した画期的著作である。
14世紀のフランス王国は深刻な財政危機に見舞われていた。百年戦争（1337-1453）の戦費調達、黒死病による人口減少、そして封建制の動揺が重なり合う中で、王権は恒常的な資金不足に悩まされた。このような状況下で、フランス王室はしばしば貨幣改鋳という手段に頼るようになった。
改鋳とは、既存の貨幣の品位（金銀の純度）や重量を変更し、同時に法定価値を操作することである。これにより王室は短期的な収益を得ることができたが、その代償として経済全体に深刻な混乱をもたらした。
こうした時代に生きたニコラ・オレームは、パリ大学で神学・法学・自然哲学を修めた当代屈指の知識人であった。彼は改鋳がもたらす諸問題を、神学的倫理観と実践的な経済分析の両面から体系的に批判し、貨幣制度のあるべき姿を提示したのである。
オレームの『貨幣論』は、三つの核心的主張から構成されている。
第一に、貨幣は君主の私的所有物ではなく、共同体全体の利益（utilitas communis）に奉仕する公共財であるという認識である。この視点は、当時の王権神授説的な貨幣観に対する根本的な挑戦であった。
第二に、主権者が徴税や戦費調達を目的として恣意的な改鋳や名目価値の変更を行うことは、実質的には「隠れた課税」（confiscatio occulta）に他ならず、正義に反する行為であるという倫理的批判である。
第三に、貨幣価値の安定こそが統治の正当性を支える基盤であり、予見可能な取引環境を保証することで交換正義（iustitia commutativa）を実現するという統治論的主張である。
オレームの議論の独創性は、改鋳の問題を三つの異なる次元から同時に分析した点にある。
倫理的次元（正義論）では、取引当事者が合意した等価交換の原則を重視する。貨幣の名目価値を事後的に変更することは、この合意を一方的に破棄する行為であり、債権者から債務者へ、あるいは賃金生活者から国家への不当な富の移転をもたらすと論じた。
法的次元（主権論）においては、君主の貨幣発行権の限界を明確にした。貨幣への刻印（impressio）や法定通用力（curso legalis）を付与する権限は、あくまで公共目的に限定されるべきであり、主権者は共同体の受託者（dispensator）に過ぎないとする立場を取った。
経済的次元（市場分析）では、改鋳が引き起こす具体的な経済現象を詳細に分析した。改鋳は相対価格と物価水準を攪乱し、貨幣の流通速度や人々の貨幣選好に変化をもたらす。その結果、良質な貨幣の退蔵や国外流出が生じ、信用収縮や取り付け的行動が連鎖的に発生するのである。
オレームは改鋳の弊害を抽象的に論じるだけでなく、当時の社会情勢を踏まえた具体的な分析を展開した。
まず、労働者と定収入者への打撃が深刻である。物価は改鋳に伴って上昇するが、賃金の調整は遅れがちであり、結果として実質賃金の低下を招く。これは社会の最も脆弱な層に不当な負担を強いることになる。
次に、商業活動の阻害も重大な問題である。商人たちは貨幣価値の不安定性に対応するため、価格設定に保険的な上乗せを行わざるを得なくなり、取引コストが恒常的に上昇する。また、品位の異なる複数の貨幣が同時に流通することで鑑定コストが増大し、特に長距離商業における信用取引が困難になる。
さらに、公共部門への影響も見逃せない。軍需物資や食糧の調達において入札不調や納入拒否が頻発し、国家運営そのものが不安定化する危険性がある。
オレームの最も鋭い洞察の一つは、改鋳を「隠れた課税」（confiscatio occulta）として概念化したことである。
名目額面の引上げ（同一の金属量でより高い額面を宣言する）や品位の引下げ（純分を削減する）といった手法は、表面的には貨幣制度の技術的調整に見える。しかし実質的には、公開的な同意なしに国民から富を収奪する行為に他ならない。
オレームは、このような「隠れた課税」が通常の租税と比較して、透明性・予見可能性・正統性のいずれにおいても劣ることを指摘した。真の租税は公的な審議と法的根拠に基づいて課されるべきであり、貨幣制度を悪用した隠密な徴収は統治の正当性を根本から損なうと警告したのである。
オレームは、後に「グレシャムの法則」として知られることになる現象を、早くも14世紀に洞察していた。
法定比価と市場実勢価格が乖離すると、人々は合理的に行動し、良質な貨幣を退蔵・溶解・海外流出させ、悪質な貨幣のみを日常の取引に使用するようになる。オレームはこの機序を、単なる経済法則としてではなく、道徳的・制度的な観点から分析した。
彼の分析は、後のコペルニクスの『貨幣鋳造論』やグレシャムの実務的観察に先行する理論的基盤を提供している。特に、この現象を君主の政策選択の帰結として捉え、制度設計の重要性を強調した点で画期的であった。
オレームが描く理想的な貨幣制度は、三つの基本原則に支えられている。
まず、貨幣は計算単位・支払手段としての可換性（commutabilitas）を保持し、契約の安全性を保証する制度装置でなければならない。
次に、統治の要諦は「安定・一貫・信認」の維持にあり、短期的な財政需要のために改鋳や恣意的な通用強制を行うべきではない。
そして最も重要なことは、品位・重量・刻印の信頼を堅持することで、社会全体の取引コストを最小化し、経済活動の予見可能性を高めることである。
オレームの貨幣論の特徴は、彼が自然哲学者として培った分析手法にある。
彼は運動の数学的表現（時間と速度のグラフ化）や地球自転の思考実験で知られるように、複雑な現象を要素に分解し、因果関係を段階的に分析する手法を得意とした。この方法論は、貨幣価値の変動を制度的原因に帰属させ、その帰結を体系的に追跡する彼の貨幣分析にも貫かれている。
オレームの分析は直接的に後の貨幣数量説に結びつくものではないが、価格と貨幣の関係を経験的かつ論理整合的に扱う知的基盤を準備したという点で、貨幣理論史上重要な意義を持つ。
オレームの貨幣論は、その後の貨幣思想の発展に多大な影響を与えた。
直接的影響としては、コペルニクスの『貨幣鋳造論』が挙げられる。コペルニクスはオレームの制度的枠組みを継承し、悪貨良貨現象の分析をより精緻化した。特に、この現象の倫理的・法的次元を強調する視点は、明らかにオレームの影響下にある。
対照的展開も興味深い。16世紀のボーダンによる価格革命論や、18世紀のヒュームによる正貨流出入機構の理論は、いずれも貨幣数量の外生的変化に焦点を当てている。これに対してオレームは、主として制度改変を通じた内生的攪乱を問題視しており、分析の射程が異なっている。
現代的含意としては、オレームの思想は中央銀行の価格安定使命、法定通貨と課税の正統性、金融抑圧やインフレーション税の規範的評価といった現代の政策論議にも示唆を与えている。
ニコラ・オレームの貢献は、貨幣を単なる交換手段ではなく、公的信認に基づく制度資本として捉えた点にある。
彼は統治の規範（正義・法・公共性）と経済の機能（価格・信用・流通）を統合的に分析し、両者を橋渡しする理論枠組みを構築した。その核心的洞察は、改鋳による短期的な財源調達が長期的な信認を蝕むという認識である。
したがって、健全な貨幣制度は透明な課税制度、安定した運用規則、そして一貫した政策執行に依拠すべきである。この主張は、現代の金融政策や財政政策を考える上でも、依然として重要な示唆を提供している。
オレームの『貨幣論』は、中世スコラ学の精緻な論理と実践的な経済分析を融合させた、貨幣理論史上の記念碑的著作として位置づけることができるだろう。
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