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「所有とは盗みである（La propriété, c’est le vol）」——この衝撃的な命題で1840年の著作『所有とは何か』を始めたピエール・ジョゼフ・プルードンは、19世紀フランスの社会思想に革命的な波紋を投じた。しかし、プルードンの真の革新性は、単なる所有権批判にとどまらず、それを具体的な貨幣・信用制度の改革構想へと発展させた点にある。
プルードンが生きた19世紀前半のフランスは、産業革命の進展とともに急激な社会変動を経験していた。1789年の大革命は政治的には旧体制を打倒したが、経済的には新たな格差と不平等を生み出していた。特に、銀行業の発達により信用創造が拡大する一方で、高利貸しや投機的金融業者による搾取も横行していた。プルードンは、こうした状況を目の当たりにして、貨幣・信用制度そのものの根本的改革の必要性を痛感したのである。
彼の代表的構想である「人民銀行（Banque du Peuple）」は、単なる理想論ではなく、1848年革命の混乱期に実際に設立が試みられた現実的なプロジェクトであった。この銀行は、無利子信用と相互担保システムによって、生産者と消費者を直接結びつけ、金融資本による中間搾取を排除することを目指していた。現代の地域通貨や相互信用システム（LETS）の理論的源泉の一つとして、プルードンの貨幣論は今なお重要な示唆を与え続けている。
プルードンの相互主義は、「所有」と「占有」の根本的区別から出発する。『所有とは何か』において彼が批判したのは、労働に基づかない絶対的所有権であり、特に土地や生産手段の私的独占による不労所得の獲得であった。これに対して「占有」は、実際の使用と労働に基づく権利として位置づけられる。この区別は、貨幣・信用制度においても決定的な意味を持つ。
プルードンの相互主義経済構想は、自由連合・契約・相互扶助を基盤とする経済秩序の実現を目指していた。これは、国家社会主義的な中央統制でも、無制限な自由競争でもない「第三の道」として構想された。市場メカニズムを活用しながらも、信用の民主化と競争の開放性を通じて価格の公正化を図るという、現代でいう「社会的市場経済」の先駆的構想であった。
プルードンの人民銀行構想は、1848年革命の混乱期に具体化された。この銀行の基本的な目的は、生産者・職人・中小商工業者に対して無利子の運転資金を供給し、商品の交換を促進することにあった。従来の銀行が金融資本家の利益を優先するのに対し、人民銀行は生産者の利益を第一に考える設計となっていた。
人民銀行の革新的な仕組みは以下の三つの柱から成り立っていた。第一に、交換手形（bons d’échange）や流通証書による相互決済システムである。これは現金を介さずに、生産者同士が直接商品を交換できる仕組みであった。第二に、相互担保（mutual guarantee）による信用の社会化である。個別の担保に過度に依存するのではなく、参加者全体による相互保証システムによってリスクを分散化する構想であった。第三に、利子をゼロ（または運営費のみ）に設定することで、利子を独占・特権の報酬から純粋な管理コストへと還元することであった。
この仕組みが機能すれば、商品価格の低下、過剰利潤の圧縮、失業の緩和、生産の自律化といった効果が期待された。特に、金融仲介業者による中間搾取を排除することで、生産者と消費者の両方が利益を享受できると考えられていた。
プルードンの貨幣論において、貨幣は交換の記録と約束の清算を容易にする社会的制度として把握される。これは、貨幣を単なる商品（金属主義）や政府の発行する証券（名目主義）として捉える従来の見方を超えて、社会関係を媒介する制度として理解する先進的な視点であった。
利子に対するプルードンの批判は特に鋭い。彼によれば、利子は資本所有の特権・独占に由来するものであり、真の競争が実現されれば自然に低下していくはずのものである。この見解は、利子を資本の限界生産性や時間選好によって説明する後の新古典派理論とは根本的に異なる立場を示している。
信用の開放化についても、プルードンは先見性のある提案を行った。清算ネットワークの拡充により、現金需要のピークを平準化し、より効率的な資金配分を実現するという構想は、現代の決済システムの理論的先駆けとも言える内容であった。
プルードンの人民銀行構想は理論的には革新的であったが、実践上は多くの課題を抱えていた。まず、リスク選別・モラルハザード・ガバナンス設計の問題である。相互担保システムは理想的には機能するが、実際には参加者の信用度を適切に評価し、監査・清算規律を維持することが困難である。
また、全面的なゼロ利子政策の一般均衡への影響についても疑問が残る。運営費・信用損失・流動性プレミアムをどう扱うかという技術的問題に加えて、利子率がゼロになることで資源配分の効率性にどのような影響が生じるかという理論的問題もある。
しかし、これらの限界を認めたとしても、プルードンの構想は相互信用・協同組合金融・清算ネットワークの思想的源泉として極めて大きな歴史的意義を持っている。彼の提起した問題意識と制度設計の基本理念は、現代の代替金融システムにおいても重要な指針となり続けている。
プルードンの人民銀行構想は、現代の様々な代替金融システムの理論的源泉となっている。まず、相互信用（mutual credit）型システムとしては、LETS（Local Exchange Trading Systems）、イタリアのSardex、スイスのWIR銀行などのB2B清算システムに直接的な影響を与えている。これらのシステムは、プルードンが構想した交換手形による相互決済の現代版と言える。
地域通貨・時間銀行の分野でも、プルードンの無利子交換と包摂的設計の理念が受け継がれている。特に、コミュニティ内での相互扶助を重視し、金融排除を解決しようとする取り組みには、プルードンの相互主義の精神が色濃く反映されている。
協同組合金融・信用組合の発展においても、プルードンの相互担保・参加型ガバナンスの概念は重要な役割を果たしてきた。現代の信用組合や協同組合銀行の多くは、プルードンが提唱した「生産者の利益を第一に考える金融機関」という理念を実現している。
さらに、フィンテック分野においても、相殺・グラフ決済・コミュニティ与信モデルなど、プルードンの清算ネットワーク構想に通じる技術革新が進んでいる。ブロックチェーン技術を活用した分散型金融（DeFi）システムの中には、中央集権的な金融仲介を排除するというプルードンの基本理念と共通する要素を持つものも多い。
プルードンの貨幣論は、19世紀という時代的制約にもかかわらず、現代の金融システムが直面する多くの問題に対する重要な示唆を提供している。金融資本による中間搾取の問題、信用創造の民主化、コミュニティベースの金融システムの可能性など、プルードンが提起した課題は今なお解決されていない現代的課題である。
特に、2008年の金融危機以降、従来の中央集権的な金融システムに対する批判が高まる中で、プルードンの相互主義的金融構想は新たな注目を集めている。彼の人民銀行構想が完全に実現されることはなかったが、その基本理念は現代の代替金融運動の重要な理論的基盤となり続けている。
相互主義／人民銀行／無利子信用／交換手形／相互担保／清算ネットワーク／相殺／協同組合金融／所有批判／占有権
本章は、古典派経済学の展開の中で生まれた相互主義的貨幣論の代表例として、現代の代替金融システムへの理論的橋渡しの役割を果たしています。
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